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80年代、90年代、隆盛を誇ったファッションヘルス！
以前より存在していたソープランドやピンクサロンとともに箱モノ風俗は90年代最盛期でした。
デリヘルの原型とも言えるホテトルやDCは裏風俗でしかなかった時代です。
そんな店舗型風俗店が激減してしまった理由はどこにあるのでしょうか？
風営法の改正？
無店舗型風俗（デリバリーヘルス）の台頭？
ファッションヘルスブームの終焉？
全部あてはまるとは思いますが、賃料が時代に見合わなくなってしまったことが一番ではないかと考えます。
以下は宅地建物取引士、賃貸管理士としての筆者の文責です。
ファッションヘルスは70年代末に発生し、ソープランドより料金が安く、女の子もアルバイト感覚で働けることから80年代に増加。
1985年の風営法改正により、性風俗店と定義されました。
そして80年代後半と言えばバブル時代です。
地価が高騰＝賃料相場の高騰の時代です！
まして風俗店に貸すとなれば、そこにさらに割り増し料金が盛られます。
バブルはやがて崩壊しますが、風俗店には採用面で好都合でした！
仕事を失った女の子がアルバイトで働いてくれるからです。
そんなわけで、90年代も箱モノ風俗は隆盛を続けていました。
一般のビル賃料相場が大きく崩れ、一坪4万円のビルが2万円まで下がっても風俗物件相場が崩れることはありませんでした。
そうこうしているうちに21世紀になり、風営法改正により店舗型性風俗店の新規開業はほとんどの地域で不可となり、既得権だけが守られることになりました。
風営法届出が一代限りとなると、借主が賃料交渉がしづらい状況が出来てしまいます。
賃料が安い物件への移転ができないからです。
一般企業はバブル崩壊後、盛んに賃料値下げ交渉を行い、まとまらなかったら賃料の安いビルへ移転すると言う時代においても、風俗物件の賃料はほとんど下がらなかったのです。
高賃料が店舗型風俗の経営を大きく圧迫してゆき、減少させていったのです。
かってファッションヘルスビルだった物件はその後、どうなったか？
結局は賃料を大幅に下げ、飲食店や一般事務所などに貸し出すことになります。
メンズエステビルと化した物件もあります。
ファッションヘルスほどの賃料は取れないが、それでも一般事務所で貸すよりは高賃料が取れるからです。
最近気がかりなことがあります。
メンズエステが定着したことにより、大家さんが賃貸条件を見直し始めたのです。
賃料値上げや保証金の増額、契約条件がきつくなっているビルが散見されます。
こういう状況が続くと、市民権を得始めたメンズエステがマンション型のアンダーグラウンド商売になってしまうのではないかと危惧しています。
